「診断書なしで休職はできる？」うつ病・適応障害・統合失調症と仕事を休むときの正しいステップ

「仕事を休みたい…でも、診断書がないと休めないの？」
そんな不安を抱えながら、心と身体の限界を感じている方は少なくありません。うつ病や適応障害、統合失調症といった精神的な不調は、目に見えにくいため「まだ頑張れるのでは」と無理をしてしまうこともあります。

しかし、心の不調も大切な“病気のサイン”。このコラムでは、「診断書なしでも休職できるのか？」という疑問に寄り添いながら、制度の仕組みや会社とのやりとり、受診の必要性について、専門的かつやさしい視点で解説します。

あなたの心を守る一歩となるようなヒントをお届けします。

第1章：まず知っておきたい ― 休職に診断書は必要？

「診断書がないと休職はできないの？」という声をよく耳にします。特に精神的な不調の場合、症状の重さが本人にしか分からず、職場に伝えること自体が大きなストレスになることもありますよね。

ここでは、そもそも休職とはどのような制度なのか、診断書の提出がなぜ求められるのか、制度と実務の両面から丁寧に解説していきます。

休職とは？まずは制度の全体像を知っておこう

「休職」とは、社員が一定期間、業務から離れることを認める会社の制度です。法律上で明確に定められているわけではなく、企業ごとの就業規則に基づいて運用されています。

休職の主な種類には以下のようなものがあります：

休職の種類	内容	診断書の要否
私傷病休職	病気やけがなど自己都合による長期の欠勤	必要（多くの会社で）
産前産後・育児休職	法定に基づく育児・出産のための休職	必要（母子手帳など）
介護休職	家族の介護を理由とした休職	必要な場合あり
自己申告休職	特例として認められる自己都合の休職（認めない企業も多い）	基本的に診断書必要

つまり、「私傷病休職」の場合は診断書が休職の前提条件になっている企業がほとんどです。

就業規則のチェックが最初のステップ

まず確認すべきは、自分の勤務先の「就業規則」です。多くの企業では、以下のような条文が設けられています。

「従業員が私傷病により30日以上勤務不能となるときは、医師の診断書を添えて申請すること。」

このように、「休職＝診断書が必須」という運用が一般化しています。なぜなら、診断書があることで“病気による欠勤”が客観的に証明でき、労使間のトラブルを防ぐことができるからです。

診断書がない場合、「ただの欠勤」「自己都合退職扱い」にされる可能性もあるため、注意が必要です。

診断書なしで休めるケースはある？

まれに、「診断書がなくても、口頭やメールで相談したら有給や特別休暇で対応してもらえた」という事例もあります。しかし、これはあくまで会社の裁量によるものです。

特に心の病の場合、見た目では分かりづらく、職場から「本当に病気なのか」と疑念を持たれてしまうことも。そのため、医師の診断に基づいた休職申請が信頼性を高め、あなた自身を守る手段にもなります。

診断書をまだ取得していない段階でも、まずは「いま心身に不調がある」ことを正直に伝えることが大切です。以下のように、段階的に伝える方法が安心です。

• 「最近、体調が思わしくなく、医療機関の受診を考えています」
• 「医師と相談したうえで、しばらくお休みを検討しています」
• 「必要であれば、診断書を提出します」

このように、「これから受診する意思」を伝えることで、急な欠勤や無断欠勤と受け取られないようにすることができます。

「診断書は提出したほうが安心」と頭では分かっていても、実際に医療機関を受診することには不安を感じる方も多いものです。また、会社に知られたくない、通院歴を残したくないといった理由から、診断書の取得に迷いが生じることもあります。

第2章では、「診断書を取得することで得られるメリット」と「診断書がない場合に起こりうるリスク」について、専門的な観点から具体的に見ていきましょう。

第2章：診断書を取得すべき3つの理由

診断書を提出するのは気が重い…そう感じる方も少なくありません。「職場に病気がバレるのが怖い」「病院に行く時間も気力もない」と、診断書の取得をためらってしまう気持ち、よく分かります。けれど、診断書を出すことで得られるメリットは、想像以上に大きいのです。

この章では、診断書を取得することであなた自身が守られる理由、そして職場とのトラブルを防ぐ効果について、わかりやすく解説していきます。

理由①：客観的に「休む必要があること」を証明できる

職場で休職を申請する際に最も求められるのは、「本人の主観」ではなく「第三者による医学的な判断」です。診断書は、医師の診察を受けたうえで「現在の健康状態では業務に支障がある」と判断された証拠となります。

精神的な不調は、目に見えにくく、周囲に伝わりづらいもの。「もう限界なのに、理解してもらえない」「休ませてもらえない」という不安を感じている方ほど、医師の言葉を借りることで、冷静かつ客観的に説明することができます。

また、会社側も診断書があることで「業務配慮の正当性」や「人事対応の妥当性」が明確になります。あなた自身を守るための“盾”として機能するのが診断書なのです。

理由②：法律的にも安心 ― トラブルの回避につながる

実は、診断書は単なる休職のための書類にとどまりません。万が一の労務トラブルを防ぐ、重要な法的証拠にもなります。

とくに傷病手当金の申請には、療養の証明（診断書）と継続的な通院記録が必要です。金銭的な支援を受ける意味でも、診断書の取得は欠かせないのです。

理由③：回復のための「道しるべ」になる

意外に思われるかもしれませんが、診断書は「治すための第一歩」にもなります。病院で診断を受けることにより、自分の状態を客観的に把握でき、無理を続けていた心に“休んでもいい”という許可が出せるようになります。

また、医師から提示される診断名や療養期間は、以下のような意味を持ちます：

• 「いまは何が負担になっているのか」を医師と一緒に整理できる
• 「いつまで休むか」「どのように職場復帰するか」を計画的に考えられる
• 必要に応じて、薬物療法やカウンセリングなどの治療を受けられる

診断書の提出＝自分の状況をきちんと見つめ、回復に向けたステップを踏む行為でもあるのです。

とはいえ、「診断書を取るのがどうしても怖い」「病院に行く余裕がない」と感じている方もいるでしょう。精神科の受診や職場への報告に、強い抵抗や不安を持つのはごく自然なことです。

次章では、そうした方に向けて、「診断書がないまま休もうとしたときに起こりやすいリスク」や「やむを得ない場合の対処法」について、実務と感情の両面から丁寧にお伝えしていきます。

第3章：診断書がないときにどうする？ ― やむを得ない場合の対応策

「診断書を出すのが怖い」「病院に行く気力がない」――そう感じているときに、「とにかく今すぐ仕事を休みたい」と思うのは自然なことです。

第2章でお伝えしたように、診断書の提出は基本的に推奨される対応ですが、現実的には「すぐに取得できない」ケースもあるでしょう。ここでは、診断書なしで動かざるを得ないときに考えたい代替策や注意点を、実務的かつ共感的にお伝えしていきます。

無断欠勤は避けて ― まずは「いまの状態」を伝えることが最優先

診断書を提出できない状態でも、いちばん避けたいのは連絡なしでの欠勤です。たとえ会社に相談しにくくても、「何も言わずに休む」ことで信頼関係が損なわれたり、懲戒対象とされてしまうこともあります。

このように、「診断書はまだないが、体調に支障がある」という事実を誠実に伝えるだけでも、無断欠勤の誤解を避けることができます。

診断書がなくても相談できる制度や窓口を活用する

診断書が手元になくても、利用できる社内・社外の支援制度は存在します。

「診断書を取ってから相談しなければ」と思い詰める前に、“いまの状態を話せる場所”を先につくることが、回復への一歩につながります。

【専門家が解説】うつ・ストレスで悩んだら相談を｜カウンセリングの受診目安・種類・流れの完全ガイド

診断書が間に合わないときの一時的な対応案

診断書の取得に数日かかることもあるため、その間の働き方や休み方を柔軟に調整することも検討しましょう。

※この段階で、「診断書取得の予定がある」と伝えておくと、より円滑に対応してもらえる場合があります。

「診断書を出したくない」気持ちに寄り添う

診断書に抵抗がある理由は、人によってさまざまです。

• 「精神疾患と記録に残るのが嫌だ」
• 「家族や同僚に知られたくない」
• 「診断されたくない、自分を病気と認めたくない」

これらはすべて、心が本当に苦しい状態にあるサインです。まずは「診断書を出したくない自分」を責めないことが大切です。診断書を出すことは、自分を守るための選択肢の一つであり、「出すべき」「出さないとダメ」と決めつける必要はありません。

ただし、「出さない」ことによるリスク（無断欠勤扱い、制度が使えない等）を冷静に整理し、可能であれば少しずつ「相談→受診→取得」というステップに向かえるようサポートを受けましょう。

「診断書を取る必要性はわかったけど、やっぱり精神科に行くのが怖い…」という声は少なくありません。初めて受診する病院、初めて会う医師に、心の内を話すのは勇気がいるものです。

第4章では、そんな受診へのハードルを少しでも下げられるよう、診療の流れや話す内容のヒント、オンライン診療の活用法などをやさしくご紹介していきます。あなたの不安に寄り添いながら、受診の一歩を後押しします。

第4章：「病院に行くのが不安」なあなたへ ― 受診の心理的ハードルを下げるヒント

「診断書が必要なのはわかっているけど、病院に行くのがどうしても怖い…」そんな気持ちを抱えるのは、ごく自然なことです。とくに、精神科や心療内科への受診は、今まで経験のない人にとって大きな壁に感じられるかもしれません。

この章では、受診前に知っておきたいことや、少しでも安心して医師と向き合える方法、さらに最近利用が広がっているオンライン診療についてもわかりやすく紹介します。あなたの「はじめの一歩」を、専門的かつ共感的にサポートしていきます。

なぜ「受診が怖い」と感じるのか ― よくある不安とその正体

精神科を受診することにためらいを感じるのは、多くの方に共通する悩みです。以下のような不安を抱えていませんか？

• 🌀「自分が“病気”と診断されるのが怖い」
• 🌀「どんなことを聞かれるのか分からなくて不安」
• 🌀「診断結果が記録に残るのではないか」
• 🌀「職場や家族にバレないか心配」

これらの不安には、“精神的な不調＝特別なこと”という無意識の偏見や、「話しても理解されないかもしれない」という孤独感が背景にあります。

でも、心が疲れてしまうのは、誰にでも起こりうること。身体が風邪をひくように、心も回復が必要になることがあるのです。

初診で何を話す？ ― 構える必要はありません

精神科や心療内科の初診では、まず以下のようなことを聞かれることが多いです：

• いつ頃から体調が悪くなったか
• どんな症状があるか（眠れない、気分が落ち込むなど）
• 仕事や人間関係でのストレス要因
• これまでの通院歴や服薬歴（あれば）

無理にうまく話す必要はありません。医師はプロとして、**話しにくそうにしている様子も含めて丁寧に受け止めようとしています。**話せない部分は「まだ整理がついていなくて…」と伝えるだけでも大丈夫です。

病院に通うことは「記録に残る」？ ― プライバシーの仕組み

受診をためらう理由の一つに、「会社にバレるのでは？」という不安があります。結論から言えば、自分から伝えない限り、会社に診療内容が知られることは基本的にありません。

• 医療機関には守秘義務があり、第三者（職場・家族）に勝手に情報を開示することはできません
• 診断書に記載される病名は、省略・変更が可能な場合もあります（例：「抑うつ状態」など）
• 健康保険組合に明細が残る場合も、診療科名以上の詳細は分からないことが多いです

どうしても気になる場合は、診断書に病名を記載しないよう依頼することも可能です。（医師に相談してみましょう）

どうしても病院に行けないときは ― オンライン診療の活用

最近では、スマホやパソコンで医師の診察を受けられる「オンライン診療」も増えてきました。

オンライン診療のメリット：

• 自宅からアクセスでき、移動の負担がない
• 初診対応のクリニックも増えている（要確認）
• 周囲の目を気にせずに相談できる

ただし、診断書の発行については、医師が「対面診療が必要」と判断することもあるため、事前に確認しておくことが大切です。

診断書を取得し、仕事を休むことを選んだあなた。もしかすると「これで会社に迷惑をかけてしまうのでは」「休んでも復帰できるのだろうか」と、新たな不安が生まれているかもしれません。

最終章では、休職から回復、そして復職に向けたステップや、金銭的・制度的な支援、再出発に必要な心の整え方についてお話しします。「休むこと」は前に進むための大切な準備期間。安心して、あなたらしい再出発を目指しましょう。

第5章：自分を守るために ― 診断書とともに歩む休職のステップ

診断書を提出して休職を始めたあなた。ほっとした反面、「これからどうなるんだろう…」「職場に戻れるのかな…」といった不安がよぎっているかもしれません。実際、精神的な不調からの回復や社会復帰は、焦らず少しずつ進めていく必要があります。

この章では、休職から復職までの流れや、傷病手当金などの制度、心の整え方について、診断書とともに歩むプロセスを一緒に見ていきましょう。休むことは、前に進むための大切な時間です。

休職は「回復のスタート」 ― 無理に焦らなくていい

休職は「逃げ」ではありません。むしろ、**心と身体の回復のために必要な“治療の時間”**です。精神的な不調は「休めばすぐに治る」ものではなく、ストレス要因の見直しや生活リズムの回復などを含む、段階的な回復プロセスが求められます。

傷病手当金を活用しよう ― 経済的な不安を軽減

会社を休んでいる間、「お金の心配」が不安を大きくすることもあります。そんなときは、健康保険の「傷病手当金」制度を活用しましょう。

うつ病で仕事ができないときに知ってほしいこと ― お金の不安と向き合うために

復職の流れと「リワーク支援」という選択肢

復職には、職場と主治医・本人の3者の準備が必要です。焦って戻るよりも、段階的に復帰できるようサポートを受けるのがおすすめです。

再発予防のために ― 心のケアは継続がカギ

復職後すぐに「元通り」の働き方をする必要はありません。むしろ、再発を防ぐには継続的な自己ケアや支援が重要です。

「休職→復職」はゴールではなく、新しい働き方を模索するスタート。診断書があることで、職場との交渉や調整がしやすくなります。

【2025年最新】復職リワークの種類・費用・利用期間・選び方を徹底解説

うつ病や適応障害、統合失調症など、目に見えない不調に悩むとき、「休みたいけど診断書がない…」という壁にぶつかることもあるでしょう。

本記事では、診断書の役割や取得の意義、病院に行く不安への対処法、そして休職から復職までのステップを、やさしく丁寧にご紹介しました。診断書は、あなたを守り、職場との橋渡しをしてくれる大切なツールです。

一人で抱え込まず、専門家や制度の力を借りながら、自分らしい回復の道を歩んでいきましょう。